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中国やアメリカで広まる水不足

レスター・R・ブラウン

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 水不足は、現在世界が直面している資源関係の問題中、最も軽視されているかもしれない。過去50年間で世界の水需要は3倍以上になり、水不足の兆候はいたる所で見られるが、そのなかでもより蔓延しているのは、河川や井戸の枯渇、湖の消滅などである。

 一年のうち一時的にでも干上がってしまう川には、米国のコロラド川、中央アジアのアムダリア川、そして中国の黄河がある。中国の海河や淮河でも折々同じような問題が起こり、パキスタンの生命線であるインダス川の水流も、アラビア海へたどり着く頃には弱々しい細流となってしまうこともある。

 コロラド川は米国南西部最大の川だが、現在はめったに海までたどりつけない。過去数年間で水の需要が増え、川から引かれた分水路はしょっちゅう干上がっている。

 アジアでも状況は同様である。アラル海へ流れ込む二河川の一つアムダリア川は毎年一次的にせよ干上がっており、アムダリア川から流れ込む水量が大幅に減ったのでアラル海は縮小しつつある。このままではアラル海は消滅してしまい、古い地図上にしか存在しなくなる日が来るかもしれない。

 中国を流れる二大河川のうち北部に位置する黄河は、1972年に初めて数週間干上がるという事態が発生した。そして1985年以降、ほぼ毎年断続的に黄海まで届かず、海への窓口である山東省にすらたどりつけないこともあった。地下水位が低下しているため、井戸が枯れ河川は姿を消しつつある。山西省の主要水路である汾河は、以前は省都の太原を通り抜け黄河と合流していたが今はもう存在しない。

 水不足を示すもう一つの兆候は湖の消滅である。中央アフリカのチャド湖の面積は、過去40年間でおよそ95%縮小した。降雨量の減少、気温の上昇、チャド湖へ流れ込んでいた水が灌漑で他へ引かれるようになったことなどがその原因である。中国では河北省だけでも約1,000の湖が消えてしまった。

 また、世界の重要な農業地域で地下水位が低下しつつある。中国穀物収穫量のほぼ三分の一の生産地である華北平原、インド穀倉地帯のパンジャブ地方、そして米国の主要穀物生産地方であるロッキー山脈東の大草原地帯などがその例だ。

 北アフリカと中東のほぼ全域で人々は水不足に苦しんでいる。アルジェリア、エジプト、イラン、モロッコでは、穀物供給の40%以上を輸入に頼らざるを得なくなり、人口の増加で輸入穀物への依存率は上昇し続けている。

 人口7,000万の中東で最も人口密度が高い国の一つイランも、深刻な水不足に直面している。急成長を遂げている大都市のひとつであるマシュハド東部にある、イラン北東部の肥沃な農耕地チェナラン平原では、給水量が急速に減っている。灌漑とマシュハド近郊の街への水供給を目的として平原で井戸が掘られたせいで、最新の公式推計値によると地下水位が2001年に8m低下し、水需要は帯水層に水が涵養する早さをはるかにしのいでいる。

 イラン東部各地で地下水位が低下し多数の井戸が枯れたために、水が入手できなくなった住民が村を捨てるところも出てきている。イランは、水が枯渇して人々が住むところを追われてしまうという水難民の可能性に直面している最初の国の一つである。

 人口1,900万のイエメンでは、国のいたるところで地下水位が年2m以上の割合で下がり続けている。首都サナアがある盆地では、水の使用が涵養する量の5倍もあり、地下水位が年に6mずつ下がっている。最近井戸を作るために2キロ掘ったが全く水が出なかった。新たな水供給源が見つからなければ、2010年までにイエメンの首都には水がなくなってしまうだろう。

 水安全保障を考える際、一国で一人当たりどれだけの水があるかを見るという方法もある。1995年には18カ国の1億6,600万人が一年当たり1,000立方メートル以下の真水しか使えず、この量で食料の調理、飲水、体を洗う分など全てをまかなわなければならなかった。2050年までに39カ国で一人当たりの水供給量は1,000立方メートル以下の水準まで落ち込むことが予測されており、その頃には17億の世界人口が水不足で苦しんでいることになるだろう。

世界の灌漑用地面積

 帯水層の枯渇と灌漑用水が都市部へと転用されているせいで、世界中で灌漑地が減りはじめる日がくるだろう。しかし、政府からの公式な情報を基にした国連食料農業機構(FAO)のデータによると、灌漑地は拡大傾向にある。例えば、最新のデータである1998年から1999年の間で、灌漑地は2億7,100万ヘクタールから2億7,400万ヘクタールに拡大した(図表参照)。この1%増加という数字は心強いが、新たな灌漑地開発の情報を、灌漑地減少の情報よりも政府はずっと良く把握していることを考慮すれば、これほど増加していないと見ていいだろう。世界の灌漑用地の歴史的成長は止まって、用地は縮小傾向にあると考えるのが妥当かもしれない。

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